3-3）.「法人客満足度調査」活用例　部下の育成指導

法人客満足度調査を核とした KFSの営業支援プログラム TOP   1.営業支援プログラムの特徴と狙い   2.営業支援プログラム概要   3.「法人客満足度調査」活用例   4.「法人客満足度調査」実施概要   5.さらに営業強化を図るために

KFSの法人客満足度調査 活用例3）. 部下の育成・指導

一人一人に、原因と対策を。

部下マネジメントの経験が少ないまま、

管理職になった社員も多い中、

部下の育成・指導のための補助ツールとして

法人客満足度調査を役立てる。

今、営業組織で最も課題となっているのは、「強い中間管理職作り」ではないでしょうか？

1990年代に始まったリストラの嵐、成果主義の導入で中間管理職が「目の仇」にされた時代もありましたが、組織としての強さを発揮するためには、現場を引っ張る「中間管理職のパワーアップ」が欠かせません。

しかしながら、現在の「中間管理職」の多くは、不景気の最中に入社し、プレイングマネージャーを是とする環境下で、部下マネジメントの経験が少ないままに、管理職となった人が中心を占めている傾向にあると言えるでしょう。

そして、これらの「管理職」は、部下をマネジメントをするノウハウも少ないままに、いきなり部下を抱え込み、一人一人にきめ細かい指導が出来ず、全体の士気を下げてしまう場合もあるのです。

特に、部下マネジメント経験が少ないままに管理職となった場合、部下の能力評価・人事評価など、部下としてみれば非常に重要な問題において、経験不足が如実に表れてしまいます。

例えば、単に「良い」「悪い」という評価結果だけを伝えるにとどまったり、評価の客観性に欠けたり、部下の育成・指導についてのアドバイスがきちんとできないなど・・・。

まず第一に、部下一人一人の営業活動の中身を知るだけでも、至難の業ということも、忘れてはなりません。

「私情を挟まず、公平に、部下一人一人の良い点・悪い点を評価し、部下の能を伸ばす補助を行い、チーム全体の役割を果たす」

といった、 管理職としての役割をまっとうすることの難しさです。

この問題を解決していくためには、管理職としての個々の能力強化を図ってもらうことはもちろん、人事・総務部門などを通じての、会社全体のバックアップが必要です。

 そして、まさに営業マン個人単位にまでブレイクダウンされ、問題解決のための処方箋までを示す、【法人客満足度調査】は、管理職にとって、部下のマネジメントを行う上での「補助ツール」として活用することが可能なのです。

法人客満足度調査は、部、課、個人別など営業活動単位にまでブレイクダウンし、それぞれの強み・弱みを明確化します。だからこそ、部下一人一人の”営業活動の中身”を顧客視点から把握することが可能となります。詳しくは、こちら→

法人客満足度調査は、単に「CSランキング」など、顧客から見た評価の優劣だけをつけるのではなく、「次に何をすべきか？」「どうすれば良いのか？」の”解”を統計手法を使って探っていきます。だからこそ、部下の「育成・補助」という際に、アドバイスツールとしての”よりどころ”として活用することが可能となるのです。　詳しくは、こちら→

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